【レポート】会社役員育成機構(BDTI)セミナー『企業と投資家の対話の軸となるROEと資本コストについて考える』

4月10日、一橋ICSと共催で『企業と投資家の対話の軸となるROEと資本コストについて考える』と題した無料セミナーを開催しました。

最初に、一橋大学大学院国際企業戦略研究科准教授でBDTIの『国際ガバナンス塾』の企業価値評価の担当講師でもある野間幹晴氏に、企業の経営トップあるいはIRご担当者が投資家との対話における共通言語として自社の「ROE」を語るために経営陣が知っておくべき「ROEと資本コスト」について解説していただきました。

2015.05.13 会社役員育成機構(BDTI)『コーポレートガバナンス・コード第2回勉強会 ~ 一歩先を行くCGコードの具体的活用方法とは? ~』

日本で初めて制定されたコーポレートガバナンス・コード(CGコード)では、「プリンシプルベース・アプローチ」(原則主義)が採用され、具体的な開示や説明の内容について各企業の創意工夫が求められています。

2015.04.21 会社役員育成機構(BDTI)『コーポレートガバナンス・コード勉強会 ~ 一歩先を行くCGコードの具体的活用方法とは? ~』

日本で初めて制定されたコーポレートガバナンス・コード(CGコード)では、「プリンシプルベース・アプローチ」(原則主義)が採用され、具体的な開示や説明の内容について各企業の創意工夫が求められています。

2015.04.10 開始時間変更!会社役員育成機構(BDTI)無料セミナー『企業と投資家の対話の軸となるROEと資本コストについて考える』 

お知らせ:
開始時間が変更になりました。お間違えのないようにお願いいたします。
旧 14:30 - 17:30 ⇒ 新 13:30 - 16:30

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BDTIと一橋大学大学院国際企業戦略研究科(一橋ICS)の共催で企業と投資家の対話の軸となる「ROE」についての無料セミナーを開催します。

2015.03.06 会社役員育成機構(BDTI)セミナー『我が社におけるコーポレートガバナンス・コード実施を前に検討すべき課題とは? ~ どのような取締役会運営、情報開示、対話が求められるか?~』

本年6月1日から上場企業に適応される予定のコーポレートガバナンス・コード(CGコード)について、2014年5月『日本再生ビジョン』を発表した自由民主党日本経済再生本部の金融資本市場・企業統治改革グループの主査でコーポレートガバナンス・コード制定に向けリード役を務めた柴山昌彦衆議院議員にご挨拶いただいたのち、コーポレートガバナンス・コード有識者会議の事務局を務めた金融庁企業開示課長、油布志行氏に、CGコードがどのようなガバナンス・プラクティスおよび開示、対話プロセスを想定しているのかをご説明いただくセミナーをEY Japan

2015.02.24 会社役員育成機構(BDTI)『国際ガバナンス塾』(一日役員研修プログラム)

BDTIでは、コーポレートガバナンス・コードの提唱者であるニコラス・ベネシュを初め各分野の専門家が、取締役や監査役としての基本的な知識を身につけるための研修「国際ガバナンス塾」を定期的に開催しています。執行役・部長など役員を支える立場の方々にとっても、この知識は不可欠なものです。ケース・スタディを随所に組込んだ実践的な研修です。

講義内容
当日の講義には最新の動向を盛り込むため、一部内容を変更させていただく場合があります。予めご了承ください。 ※尚、お申込みいただいた方には、eラーニングコース「会社法」の6ヶ月無料使用権が付与されます。

Ⅰ.「役員力」:役員は何を、なぜ目指すべきか
  1. 受講者の課題意識の共有
  2. ガバナンスとは(「経営」との違い)?なぜガバナンスが必要か?
  3. 企業を取り巻く環境変化とガバナンスの新しい挑戦課題
  4. 役員の役割
  5. 企業風土の改革の難しさとトップの行動の重要性
  6. 「役割力」、役員としての論理、ベスト・プラクティス
Ⅱ.会社法に規定された取締役会と取締役の責務
  1. 取締役会に関わる会社法のルールと実務
  2. 取締役の義務と責任
  3. 株主代表訴訟、経営判断の原則
  4. 不祥事の実例を素材に、「もし自分がその場にいたら、どうすべきか?」
  5. 企業不祥事を起こさないためのポイント
  6. 実務上の工夫について討論
Ⅲ.金融商品取引法の要点
  1. なぜ金商法を知るべきなのか?
  2. 役員・従業員にとってのリーガルリスクと会社のリスク
  3. 企業をと取り巻く環境変化とガバナンスの新しい挑戦課題
  4. 虚偽記載事件の例
  5. 役員としての留意点
Ⅳ.財務諸表の読み方と企業価値
  1. 財務諸表の読み方:企業戦略と数値を結び付けて考える
  2. 数字や勘定項目の裏を見極める
  3. 企業価値評価と資本コスト
  4. 粉飾決算実例の分析:実際の有価証券報告書を使用したミニケース
Ⅴ.ケース・スタディ 事例で考える「真のグローバルカンパニーとは?」「貴方ならどうする?」
  1. グローバルカンパニーとしての優位性とガバナンスの関係
  2. 不正会計
  3. 海外不祥事
  4. 内紛劇
対象 取締役・監査役・執行役員・部長・ガバナンス担当者
定員 最大8名
会期 1日(9:00~18:00)
受講料 一般:¥65,000 賛助会員:¥39,000(両方、税込)

注: 開催日3週間前からのキャンセルはキャンセル料10,000円をお支払いいただきます。

場所 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-4-2(新日石ビル 9F)株式会社JSP本社 会議室

注: 受講者の方は、当日新日石ビルの9F会議室へ直接お越しください。

法律面の知識のみにとどまらずに、激しく変化し国際化するビジネス環境を踏まえてガバナンスに必要な広範な分野の知識習得を目指します。また、毎回少人数で開催し、講義に加えケース・スタディで他の受講生と意見交換して互いに学び合うといったインタラクティブなコースは、参加者から「腑に落ちた」「分かり易い」と好評をいただいています。

※『国際ガバナンス塾』にお申込みいただいた方には、eラーニングコース「会社法」の6ヶ月使用権が付与されます。2~3ヶ月に1回のペースで開催しております。 お問い合わせはこちらから。 (尚、『国際ガバナンス塾』役員研修コースとは別に、会社役員育成機構が提供するeラーニングコース「会社法」「金商法」「コーポレート・ガバナンス」では知っておくべき基礎知識を効率的に学習できます。(a)講師別、各コース別(b)すべてのコースを受講できる無制限パッケージ等をお選び頂けます。)

次回国際ガバナンス塾への

 

なぜ研修が必要なのか? -BDTI研修から見えてきたこと-

1) 役員であることの意味を深く考え、理解する必要がある

  • ž 役員の役割、取締会の仕事について再認識した。取締役の重要性を再認識した。
  • ž このような機会が今までなかったため、一つ一つの説明、ケーススタディが非常に刺激になった。
  • ž 直近で取締役に就任し、きちんとした知識を持っていなかった。今回の研修を機に身に着けるべき知識などを認識することができた。
  • ž 会社法、コーポレート・ガバナンスなど概要は知っていたが、中身を突っ込んで体系的に知る機会を持った。
  • ž 新しい知識が多く、またすでに知識として持っていたものでも研修で考え方に魂が入った事項も多かった。
  • ž どの講義も大変濃密だった。
  • ž 知識だけではなく、役員としての心構えが重要。

2) 役員の実務と自身が果たす役割との関連を意識する必要がある

  • ž それぞれの分野で、具体的にお話をいただけて役員として気を付けるべき事項を理解することができた。
  • ž 「難しい局面でマヒしない即時対応力」の基礎を学んだ。
  • ž 会計の分野は一応知っているつもりでしたが、不正発見の視点について、様々な気づきがあった。

3) 具体的な事例を基に新たな知識を学び、考え、発言して実践力を強化する必要がある

  • ž 知識を整理できたと同時に、ケーススタディを通し、実際のケースでの適用事例が分かり理解が深まった。
  • ž 事例に基づいたコメントが有意義だった。
  • ž どのような視点や注意点があるのか、どこを注視すべきかについては様々なケースを題材に分かりやすく解説してもらった。
  • ž 一方的な講義ではなく、質疑も盛んで、理解も深まる

4) 日常を離れ会社について長期的視点を持って考える時間を持つ必要がある

  • ž 目線のレベルを常に高く持つことが大変重要であると改めて気づいた。
  • ž どうしたら日本社会のコーポレート・ガバナンスを浸透できるのか、私なりに考え、全力を尽くしたい。
  • ž 将来担うべき責任や業務に対する『気付き』として多くの収穫があった。
  • ž 書籍だけでは得られない学習機会。

* 会社法、金商法、財務、M&Aの基礎的知識は『役員力』に不可欠です。多くの日本企業では、特に財務知識が不足している方が多くみられます。

【レポート】 会社役員育成機構(BDTI)セミナー 『日本企業の取締役会メンバーに必須のM&A知識とは?』

M&Aの基礎知識を下記の9つのテーマに分け、テーマごとに三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 M&Aアドバイザリー・グループ統括責任者の別所賢作氏と、シャーマン アンド スターリング東京事務所パートナーのケン・レブラン弁護士から、専門家としてのコメント、過去のご経験による事例、アドバイスをお話しいただきました。

【レポート】会社役員育成機構(BDTI)セミナー『取締役会はサイバー攻撃に、どう対処すべきか?』

9月30日に開催したBDTIと情報セキュリティ大学院大学セキュアシステム研究所の合同セミナーは、丸山満彦デロイトトーマツ リスクサービス社長からリスク管理におけるサイバー・セキュリティの現状を海外の事例も交えながらお話しいただき、続いてBDTI理事の林紘一郎情報セキュリティ大学院大学教授が日本における官民の施策の現状について説明しました。参加者からは、海外特に米国と日本とのサイバー・セキュリティに対する認識ギャップの大きさを改めて認識した、サイバー・セキュリティ対策の取締役会の責任について認識を新たにしたという声が聞かれました。