4月10日、一橋ICSと共催で『企業と投資家の対話の軸となるROEと資本コストについて考える』と題した無料セミナーを開催しました。
最初に、一橋大学大学院国際企業戦略研究科准教授でBDTIの『国際ガバナンス塾』の企業価値評価の担当講師でもある野間幹晴氏に、企業の経営トップあるいはIRご担当者が投資家との対話における共通言語として自社の「ROE」を語るために経営陣が知っておくべき「ROEと資本コスト」について解説していただきました。
4月10日、一橋ICSと共催で『企業と投資家の対話の軸となるROEと資本コストについて考える』と題した無料セミナーを開催しました。
最初に、一橋大学大学院国際企業戦略研究科准教授でBDTIの『国際ガバナンス塾』の企業価値評価の担当講師でもある野間幹晴氏に、企業の経営トップあるいはIRご担当者が投資家との対話における共通言語として自社の「ROE」を語るために経営陣が知っておくべき「ROEと資本コスト」について解説していただきました。
日本で初めて制定されたコーポレートガバナンス・コード(CGコード)では、「プリンシプルベース・アプローチ」(原則主義)が採用され、具体的な開示や説明の内容について各企業の創意工夫が求められています。
日本で初めて制定されたコーポレートガバナンス・コード(CGコード)では、「プリンシプルベース・アプローチ」(原則主義)が採用され、具体的な開示や説明の内容について各企業の創意工夫が求められています。
お知らせ:
開始時間が変更になりました。お間違えのないようにお願いいたします。
旧 14:30 - 17:30 ⇒ 新 13:30 - 16:30
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BDTIと一橋大学大学院国際企業戦略研究科(一橋ICS)の共催で企業と投資家の対話の軸となる「ROE」についての無料セミナーを開催します。
本年6月1日から上場企業に適応される予定のコーポレートガバナンス・コード(CGコード)について、2014年5月『日本再生ビジョン』を発表した自由民主党日本経済再生本部の金融資本市場・企業統治改革グループの主査でコーポレートガバナンス・コード制定に向けリード役を務めた柴山昌彦衆議院議員にご挨拶いただいたのち、コーポレートガバナンス・コード有識者会議の事務局を務めた金融庁企業開示課長、油布志行氏に、CGコードがどのようなガバナンス・プラクティスおよび開示、対話プロセスを想定しているのかをご説明いただくセミナーをEY Japan
BDTIでは、コーポレートガバナンス・コードの提唱者であるニコラス・ベネシュを初め各分野の専門家が、取締役や監査役としての基本的な知識を身につけるための研修「国際ガバナンス塾」を定期的に開催しています。執行役・部長など役員を支える立場の方々にとっても、この知識は不可欠なものです。ケース・スタディを随所に組込んだ実践的な研修です。
講義内容
当日の講義には最新の動向を盛り込むため、一部内容を変更させていただく場合があります。予めご了承ください。 ※尚、お申込みいただいた方には、eラーニングコース「会社法」の6ヶ月無料使用権が付与されます。
対象 | 取締役・監査役・執行役員・部長・ガバナンス担当者 |
定員 | 最大8名 |
会期 | 1日(9:00~18:00) |
受講料 | 一般:¥65,000 賛助会員:¥39,000(両方、税込)
注: 開催日3週間前からのキャンセルはキャンセル料10,000円をお支払いいただきます。 |
場所 | 〒100-0005 東京都千代田区丸の内3-4-2(新日石ビル 9F)株式会社JSP本社 会議室
注: 受講者の方は、当日新日石ビルの9F会議室へ直接お越しください。 |
法律面の知識のみにとどまらずに、激しく変化し国際化するビジネス環境を踏まえてガバナンスに必要な広範な分野の知識習得を目指します。また、毎回少人数で開催し、講義に加えケース・スタディで他の受講生と意見交換して互いに学び合うといったインタラクティブなコースは、参加者から「腑に落ちた」「分かり易い」と好評をいただいています。
※『国際ガバナンス塾』にお申込みいただいた方には、eラーニングコース「会社法」の6ヶ月使用権が付与されます。2~3ヶ月に1回のペースで開催しております。 お問い合わせはこちらから。 (尚、『国際ガバナンス塾』役員研修コースとは別に、会社役員育成機構が提供するeラーニングコース「会社法」「金商法」「コーポレート・ガバナンス」では知っておくべき基礎知識を効率的に学習できます。(a)講師別、各コース別(b)すべてのコースを受講できる無制限パッケージ等をお選び頂けます。)
次回国際ガバナンス塾への
1) 役員であることの意味を深く考え、理解する必要がある
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2) 役員の実務と自身が果たす役割との関連を意識する必要がある
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3) 具体的な事例を基に新たな知識を学び、考え、発言して実践力を強化する必要がある
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4) 日常を離れ会社について長期的視点を持って考える時間を持つ必要がある
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* 会社法、金商法、財務、M&Aの基礎的知識は『役員力』に不可欠です。多くの日本企業では、特に財務知識が不足している方が多くみられます。
M&Aの基礎知識を下記の9つのテーマに分け、テーマごとに三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 M&Aアドバイザリー・グループ統括責任者の別所賢作氏と、シャーマン アンド スターリング東京事務所パートナーのケン・レブラン弁護士から、専門家としてのコメント、過去のご経験による事例、アドバイスをお話しいただきました。
9月30日に開催したBDTIと情報セキュリティ大学院大学セキュアシステム研究所の合同セミナーは、丸山満彦デロイトトーマツ リスクサービス社長からリスク管理におけるサイバー・セキュリティの現状を海外の事例も交えながらお話しいただき、続いてBDTI理事の林紘一郎情報セキュリティ大学院大学教授が日本における官民の施策の現状について説明しました。参加者からは、海外特に米国と日本とのサイバー・セキュリティに対する認識ギャップの大きさを改めて認識した、サイバー・セキュリティ対策の取締役会の責任について認識を新たにしたという声が聞かれました。