メトリカル – CG Top20株価パフォーマンス(2024年2月)

2月の株式相場は月初から堅調な動きが継続。
2月のCG Top20は株価はTOPIXおよびJPX400の両株価指数に対してアンダーパフォーマンス。

米国など海外株式相場高にも支えられて、日本株式相場も月間を通して堅調で、2月22日には日経225は1989年の最高値を更新しました。その後も月末にかけて底堅い展開が継続しました。
2月のパフォーマンスは、TOPIXおよびJPX400の両株価指数がそれぞれ4.83%および4.75%上昇した。CG Top20株価は-0.97%の下落と両インデックスに対してアンダーパフォーマンス。

CG Top20は7月1日より構成銘柄が見直されました。ワコム(6727)、ケーズホールディングス(8282)、エーザイ(4523)、NSD(9757)、トレンドマイクロ(4704)が新たに加わり、荏原製作所(6361)、オリックス(8591)、 ユナイテッドアローズ(7606)、東京瓦斯(9531)、フージャースホールディングス(3284)が外れました。構成銘柄の詳細は下記の表の通り。

【メトリカル】コーポレートガバナンスは改善傾向だが、価値創造にはまだつながる手を打てていない

Metricalはプライム市場上場会社を中心に約1,800社を対象にコーポレートガバナンスの評価を毎月アップデートしています。今年も昨年に続きこの1年間でどれくらい上場会社のコーポレートガバナンスの取り組みが進展したか見ていきたいと思います。

2022年12月末と2023年12月末で比較可能なMetricalユニバース1,788社が各評価項目でどのくらい改善したのかを分析しました。下表はコーポレートガバナンス総合スコアであるMetrical CGスコア、過去3年平均ROEおよびROE、Tobin’s Qと外国人持ち株比率を2022年12月、2023年12月、2022年から2023年にかけての変化値、それぞれの平均値と中央値を示しています。

ガバナンス・ラウンドテーブル:「企業の不正リスクへの対応と取締役に期待される役割」

ガバナンスインサイトラウンドテーブル

BDTIが開催する「ガバナンス・インサイト・ラウンドテーブル」の第9回目のテーマは証券取引等監視委員会事務局の眞下利春氏をお招きし「企業の不正リスクへの対応と取締役に期待される役割」です。

企業にとって、不祥事や不正会計事案の発生は、社会的信用を損ない、場合によっては上場廃止や経営破綻につながるという意味で、非常に大きな影響があります。こうした不正リスクへの対応はコンプライアンス部署任せではなく、取締役が責任をもって取り組む必要があります。証券取引等監視委員会の第一線で活躍する講師が、近時の開示規制違反(有価証券報告書等の虚偽記載など)やインサイダー取引規制違反の事例を通じて、取締役に期待される役割について紹介します。 ぜひご参加ください。

BDTIガバナンス・インサイト・ラウンドテーブルを創生

 

2020年の時点で、就任して3年目以下の社外取締役で、かつ、その会社で初めての社外取締役を務める方(他社で社外取の経験がない方)は31%でした。今後も、新任社外取締役の増加が見込まれます。これを背景に、FSAMETIも日本の社外取締役の資質・能力向上について重要視しており、効果的な役員研修について検討・調査中であります。そしてこれらの方々はおそらく、他の方々の経験から学び、ネットワーキングの機会が欲しいでしょう。企業側では、「PBRの改善」、「人的資本経営」と「後継者企画・人材開発」「サスティナビリティ開示」などが投資家に求められており、社外取締役に求められる知識・責任はより一層高まっています。

そこでBDTIは過去の受講生や新規会員「候補」者を対象にコーポレート・ガバナンスに関連する話題をテーマに集まり、率直な意見交換や問題について発言しあう場を提供したいと思います。このBDTIガバナンス・インサイト・ラウンドテーブルに参加することで、参加者はコーポレート・ガバナンスに関するトピックを幅広く議論できるだけでなく、現役の社外取締役の方々の経験からお互いに学び、上質なネットワーキングの機会にもなるでしょう。

【メトリカル】CG Top20株価パフォーマンス(2023年12月)

12月の株式相場は月中ばに急激な円高を嫌気して下落したものの、月末にかけては買い戻しから戻りを試す動きとなった。
12月のCG Top20は株価は1ヶ月間ではTOPIXおよびJPX400の両株価指数に対して2ヶ月ぶりにアウトパフォーマンス。

月中ばの米連邦公開市場委員会(FOMC)で利上げサイクルの終了が示唆されたことを受け、為替市場では急速に円高が進み、輸出株を中心に株式相場は大きく売られました。その後は月末にかけて円高が一服したこともあって買い戻しの動きになりました。

【メトリカル】女性役員比率は会社のプラクティス改善の本気度を表す尺度

前回の独立取締比率の分析に続き、今回は女性役員比率の分析です。ご案内の通り、政府がプライム市場の上場会社に対して2030年までに女性役員(取締役、法定執行役および法定監査役)の比率を30%にするとの目標を掲げました。これに呼応して東証も同じ努力目標を設定しました。9月末Metricalユニバースのデータを用いて、女性役員比率のグループごとの特徴から考えてみます。

9月末Metricalユニバース1,781社のうち女性役員比率30%以上を達成した会社は74社(4.2%)です。また、政府および東証は途中経過の目標として2025年までに1名以上の女性役員を選任する目標も設定しています。9月末Metricalユニバースのうち1名以上の女性役員を選任している会社は1,567社(88%)あります。Metricalユニバース1,781社の中にはプライム市場以外の上場会社も含まれます。また、キヤノンのように今後のAGMにおいて女性役員を選任すると予想される会社が含まれるので、プライム市場の上場会社の大半が女性役員を2025年までに選任することになりそうです。

【新講座】財務諸表に不慣れな方のファイナンス講座

 

日本企業の取締役の主要スキル保有率は主要国に比べると総体的に低く、とりわけ「財務・会計」スキルの保有率は主要国との差が大きいとされています。そこで、BDTIは株式会社CFO Room代表取締役社長の清水 将浩氏と共に財務に不慣れな取締役・執行役員など向けに全6回のファイナンス研修を開催いたします。PBRを引き上げるようプレッシャーが増す中で、多くの企業や役員のご関心を予想しております。ご登録は早めに!

受講対象者の例

  • 弁護士、学者
  • 営業、人事、商品開発出身の方
  • エンジニア
  • 子会社から本社に異動した執行役員など

本コースの目的は次の五つであります。

  1. 財務三表が読めるようになること。財務三表を通じて対象企業の営む事業の特徴が立体的に理解できるようになること。
  2. 有価証券報告書が読めるようになること。過去の数値の転換点と異常値を探しだすことによって、事業のリスクと今後の経営戦略が理解できるようになること。