カテゴリー: その他のニュース

このたびBDTIは多くの言語に翻訳され、世界的ベストセラーであるザンクト・ガレン大学（スイス）のマルティン・ヒルブ教授著、「戦略経営マニュアル － 取締役会を成功させる実践ツール集」(原題：”New Corporate Governance”) の 日本語版が出版されるにあたり、監修を担当させていただきました。

2013年1月12日  早稲田大学　グローバルCOEプログラム (小野記念講堂)  –   このシンポジウムでは、他の東アジア諸国のコーポレートガバナンスシステムと関連して、日本のコーポレートガバナンスの理論と実際を分析する。歴史的関係に触れた後、主に(1) コーポレートガバナンスの目的及び改革といった基本的分野、(2)取締役会の機能と独立取締役の役割などといった具体的な問題について現状の類似点と相違点に焦点を当てる。

さらに、増加する地域貿易と投資に対応して、東アジアにおいて将来的にどの程度までコーポレートガバナンスシステムを調和させる必要があるかという問題も議論される。

2013年1月12日  早稲田大学　グローバルCOEプログラム (小野記念講堂)  –   このシンポジウムでは、他の東アジア諸国のコーポレートガバナンスシステムと関連して、日本のコーポレートガバナンスの理論と実際を分析する。歴史的関係に触れた後、主に(1) コーポレートガバナンスの目的及び改革といった基本的分野、(2)取締役会の機能と独立取締役の役割などといった具体的な問題について現状の類似点と相違点に焦点を当てる。

さらに、増加する地域貿易と投資に対応して、東アジアにおいて将来的にどの程度までコーポレートガバナンスシステムを調和させる必要があるかという問題も議論される。

(２００９年のブログから）　「12月号の月刊監査役｢羅針盤｣に日本内部監査協会の伏屋会長が執筆されているので協会のホームページを訪ね、日本監査役協会との比較をしてみた。

歴史は日本内部監査役協会のほうが古いので、かつては監査役も多く所属していたのだろうか。資格制度などに力を入れておられるようだ。」

比較表—>

http://kansayaku.blog93.fc2.com/blog-entry-50.html

1/22（火）、公益社団法人　会社役員育成機構（BDTI）セミナー
（ウエストロー・ジャパン株式会社　協賛）

この本の第一章では、大企業の過剰貯蓄・流動性姿勢の要因としてはコーポレート・ガバナンスが十分に機能していない可能性があるのではないかと指摘しています。

11月3日付エコノミストに、"Corporate governance in Japan, Back to the drawing board, After the Olympus scandal, Japan Inc wants less scrutiny" と　"Corporate governance in Japan, Olympian depths, Want to invest in underperforming companies with no outside directors? Go to Japan"　という二つの記事が掲載されております。

要点： シンガポール、香港、韓国、インドは役員研修についてある程度詳細に触れており、義務付け、もしくはガイドラインを定めています。また、その他の国々の大半でも役員研修について触れています。残念ながら日本のみ、ルールもしくはガイドラインはありません(コーポレート・ガバナンス・コードさえありません）。　以下で、九つの国の状況をそれぞれのコード又はガイドラインにて参照できます。　

先日、弊機構代表理事ニコラス・ベネシュはバンクオブアメリカ・メリルリンチで『日本のガバナンス向上に最も大切なこと　～　日本株の回復へ　～』という題でスピーチを行いました。

スピーチで使用した資料は、こちらからダウンロードいただけます（登録ユーザーのみ）。

概要は以下の通りです。

・投資家は実行を指揮・統制するガバナンスと組織体制について説得されたい