BDTIとMETRICALは、「CGプラクティスと価値創造のリンケージ」を継続的に共同研究しているが、このほど時価総額約100億円超の約1,800社の上場会社について2019年10月末の分析結果をアップデートした。
本分析では、CGプラクティスをボードプラクティスとアクションに分けて考えた場合、ボードプラクティス（取締役会の運営体系）とアクション（実際の企業行動）が価値の創造の指標とされるROE, ROA, トービンのqと有意性のある相関があるか、独立取締役比率と上記価値創造の指標との関係を分析している。
（１）独立取締役比率のグループごとの分析で、今回の分析の特徴は次の通り。
- 独立取締役が過半数の取締役会を持つ会社が84社（東芝を入れると85社）と前に続き、前月比で１社減少した。ややコーポレートガバナンスの進展がスローダウンしていないか気がかりなところである。
（２）ボードプラクティスと価値創造（３つのパフォーマンス指標（ROE, ROA, トービンのq））において有意性のある正の相関が確認されたのは、
(実績ROEと正の相関)
- 女性取締役比率と実績
- インセンティブ（報酬）プランファクターと実績
(実績ROAと正の相関)
- 顧問・相談役ファクターとトービン
- 独立取締役比率とトービン
(実績トービンのqと正の相関)
- インセンティブ（報酬）プランファクター
- 顧問・相談役ファクター
詳細は下記のウェブサイトをご参考にしてください。
http://www.metrical.co.jp/
松本 昭彦, CFA
Executive Director, Metrical Inc.