メトリカル:ポスト・コロナはエクイティファイナンスが増えるか?

新型コロナウイルス感染拡大に端を発した経営環境の激変により、業績が大きく落ち込んだ会社があります。大きく毀損した自己資本をエクイティファイナンスによって、財務体質を改善し業績の復元を計画する会社があります。大手航空会社は12月に先陣を切って増資を実行しました。今後もエクイティファイナンスを実施する会社が続くのか注目されます。

リーマンショック後の2009年には多くに上場会社がエクイティファイナンスを実施しました。その後も希薄化した株主価値が戻らず、株価もROEなどの利益率も長く低迷した会社も少なくなかったことが記憶に残っています。増資を実施した主な会社がROEを改善出来たのか2015年度まで検証した「2009年のエクィティファイナンスと資本コストを振り返って考える」を2017年4月6日に掲載しました。これらの会社が業績の改善に取り組み、自己株式買い戻しを行うなどROEを改善したのかを検証しました。当時は資本コストに関する意識が今よりも相当に低かったのではないかと考えられます。今回業績が大きく低迷した会社の多くがエクイティファイナンスの実施に踏み切るのか、またその後早期にROEの改善をしていけるか、資本コストに関する考え方が変わったのかに注目したいと思います。

下記の表はMetricalの調査対象約1,800社のエクイティファイナンスと自己株式消却とROE、ROA、トービンのQとの相関をご参考までにお示ししたものです。当然のことながら、ROE、ROAとエクイティファイナンスは相関がとても高くなっています。

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株式会社メトリカル
エグゼクティブ・ディレクター
松本 昭彦
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