山田 功治氏:「デフレスパイラルからの脱却と高投資循環への再発進 企業とステークホルダーのアクション・フレームワーク」

役員研修と実効的なグローバル経営

「本経済は、デフレ脱却への道を完全に見失っています。このペーパーは、デフレスパイラル脱却に向けて企業がとるべき3つの対策を提案します。
1)グローバルな視点を持ち科学技術に精通した人材を、取締役として選任
2)消費者のリスク・プロファイルに適した投資を可能とするため国内の業界を再編
3)リスクテイクに報いる報酬体型を導入し、ステークホルダーとの利害を一致

デフレは、経済のメタボリックシンドロームに匹敵します;それは、単一の病状ではなく、複数の病状が重なりなってできた集合体です。メタボリックシンドロームが、厳密には、生理学上の症状ではなく、ライフスタイル、精神状態に影響されるものであるように、デフレは、厳密には、マクロ経済上の現象ではありません。

デフレは様々な側面を持ちます;一面では、将来起こり得るもしもの事態に備えて消費を抑え、好んで多額の預金を保有する、という個々の意思決定の集合体です。このリスク回避の原因は、経済的な理由だけではなく、政治的、文化的、心理的、そして、人口統計学的な理由もあります。この様な行動はミクロ経済的には合理的であり得るのですが、マクロ経済的には悲惨なものであり、究極的には自身の行動により、次のラウンドのデフレスパイラルを引き起こすこととなります。・・・・・・」

レポート全文:
http://bit.ly/269WncO

BDTIについて

役員研修の経験と実績が豊富な会社役員育成機構(BDTI)は、日本企業のガバナンスの改善、コンプライアンス体制の強化、実行性のあるコーポレートガバナンス・コードの普及拡大を目指しています。現役・新任取締役、執行役員、部長クラスに「役員力」の基礎知識、役員としての視点と新たな気づき、世界のベスト・プラクティスを提供します。

Comments

  1. 部分最適を個別個別に実施するばかりでなく、全体最適を行う方向性に合っているかを精査しながら部分部分の最適化を実施出来るのか?誰が全体最適の方向性に合っているかを判断できるか?どの単位(1企業、1公共企業体、県レベル、国レベル等々、)にて判断しているのが日本の国家レベルでの方向性に合致しているかを判断できる為の「21世紀の日本をどうするのかのグランドデザイン」がない状況で個別個別の政策が実施されているのが肝心と考える。

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