2013.09.13 会社役員育成機構(BDTI)国際ガバナンス塾 (1日プログラム)

会社役員育成機構(BDTI)の『国際ガバナンス塾』は、取締役や監査役など役員として、また部長など役員を支える立場の方としての基本的な能力を身に着けていただくための研修です。

講座では、①ガバナンスの基礎および現代コーポレート・ガバナンスの新しい挑戦課題、②真のグローバルカンパニーとは、③会社法に基づく日本のガバナンス制度のレビュー、④有価証券報告書虚偽記載事件への対処、⑤財務諸表の読み方、実際の有価証券報告書の分析、⑥役員が知るべきM&Aの知識、等のトピックを中心に講義をいたします。

法律面の議論のみにとどまらずに、急速に変化し国際化するビジネス環境を踏まえ、コーポレート・ガバナンスに必要な広範な分野の知識取得を目指す内容となっています。さらに、毎回少人数で開催し、過去事例やミニ・ケース・スタディを取上げ、単に講義を聴講するだけでなく、講師や他の受講生と活発にディスカッションしていただく実践的かつインタラクティブな研修です。

実際の企業経営では一つの「正解」があるわけではありません。常に理解を深め自己を改善できる力を身に付けることが目的です。「社内役員」、「社外役員」、「監査役」、「執行役員」、「部長」の立場を問わず、 応募は自由です。

2013.07.01 会社役員育成機構(BDTI)国際ガバナンス塾 (1日プログラム)

会社役員育成機構(BDTI)の『国際ガバナンス塾』は、取締役や監査役など役員として、また部長など役員を支える立場の方としての基本的な能力を身に着けていただくための研修です。

講座では、①ガバナンスの基礎および現代コーポレート・ガバナンスの新しい挑戦課題、②真のグローバルカンパニーとは、③会社法に基づく日本のガバナンス制度のレビュー、④有価証券報告書虚偽記載事件への対処、⑤財務諸表の読み方、実際の有価証券報告書の分析、⑥役員が知るべきM&Aの知識、等のトピックを中心に講義をいたします。

法律面の議論のみにとどまらずに、急速に変化し国際化するビジネス環境を踏まえ、コーポレート・ガバナンスに必要な広範な分野の知識取得を目指す内容となっています。さらに、毎回少人数で開催し、過去事例やミニ・ケース・スタディを取上げ、単に講義を聴講するだけでなく、講師や他の受講生と活発にディスカッションしていただく実践的かつインタラクティブな研修です。

実際の企業経営では一つの「正解」があるわけではありません。常に理解を深め自己を改善できる力を身に付けることが目的です。「社内役員」、「社外役員」、「監査役」、「執行役員」、「部長」の立場を問わず、 応募は自由です。

※『国際ガバナンス塾』にお申込みいただいた方には、eラーニング「会社法&コーポレート・ガバナンス」コースの6ヶ月使用権が付与されます。

2013.03.07 会社役員育成機構(BDTI)国際ガバナンス塾 (1日プログラム)

会社役員育成機構(BDTI)の『国際ガバナンス塾』は、取締役や監査役など役員として、また部長など役員を支える立場の方としての基本的な能力を身に着けていただくための研修です。

講座では、①ガバナンスの基礎および現代コーポレート・ガバナンスの新しい挑戦課題、②真のグローバルカンパニーとは、③会社法に基づく日本のガバナンス制度のレビュー、④有価証券報告書虚偽記載事件への対処、⑤財務諸表の読み方、実際の有価証券報告書の分析、⑥役員が知るべきM&Aの知識、等のトピックを中心に講義をいたします。

法律面の議論のみにとどまらずに、急速に変化し国際化するビジネス環境を踏まえ、コーポレート・ガバナンスに必要な広範な分野の知識取得を目指す内容となっています。さらに、毎回少人数で開催し、過去事例やミニ・ケース・スタディを取上げ、単に講義を聴講するだけでなく、講師や他の受講生と活発にディスカッションしていただく実践的かつインタラクティブな研修です。

実際の企業経営では一つの「正解」があるわけではありません。常に理解を深め自己を改善できる力を身に付けることが目的です。「社内役員」、「社外役員」、「監査役」、「執行役員」、「部長」の立場を問わず、 応募は自由です。

※『国際ガバナンス塾』にお申込みいただいた方には、eラーニング「会社法&コーポレート・ガバナンス」コースの6ヶ月使用権が付与されます。

最近の会社役員育成機構(BDTI)セミナー及び「役員塾」プログラム

第10回BDTIセミナー(2012年7月24日)  『企業はどのようにして「意図しない会計・開示不正」リスクに取り組むべきか?』

最高検察庁金融証券専門委員会参与で日本公認不正検査士協会(ACFEJAPN)理事の宇澤亜弓氏をお迎えし、検査と課徴金制度の最新枠組みをご説明いただいた後、具体的な事例をベースに、ご自身の経験をまじえて、会社が注意すべき開示上の課題についてご講演頂きました。後半ではTMI総合法律事務所の大井哲也、秋本壮の両氏に加わっていただきクライアントと共に会計不正の予防に取り組む立場としてパネル・ディスカッションを行いました。