日経記事『統治改革へ取締役教育　団体や企業が相次ぎ講座』

7月18日付日本経済新聞記事にて、BDTIの『国際ガバナンス塾』が紹介されました。
記事では、役員研修需要が増加している背景には、コーポレートガバナンス・コードが「新任者をはじめとする取締役・監査役は、その役割・責務を適切に果たすため、必要な知識の習得や適切な更新等の研さんに努めるべきだ」として、取締役教育の重要性を説いていることを挙げ、「ＱＵＩＣＫ　ＥＳＧ研究所によると、東証上場の３月期決算企業のうちコーポレートガバナンス報告書で取締役への教育を行っていると答えたのは全体の98％に達した。企業統治の実効性を高める上で、その基盤となる取締役の質の向上は欠かせないと判断する企業が多いことがうかがえる。」と企業の現状を指摘しています。
BDTIの『国際ガバナンス塾』の詳細は、こちらでご覧いただけます。