2021.02.09 “Director Boot Camp” をテレビ会議で開催!次回は2021.04.07の予定!

2月9日、新型コロナウィルス感染症の拡大が続く中、BDTIではテレビ会議を通じて「 English Director Boot Camp」を開催しました。 1日にわたるコースには、CEOや上級幹部など、経験豊富な10名が参加しました。参加者は、ニコラス・ベネスとAMTのアンドリュー・シルバーマンによるコーポレート・ガバナンスについての講義を聞き、自身の経験や意見交換を行いました。 ITの環境整備の課題があったにもかかわらず、休憩時間は皆足を伸ばしたり、資料を読み込んだりしてセミナーはスムーズに進みました。

次のコースは2021年4月7日(水)に開催する予定です。お早めに登録をお願いします!
Director Boot Campの詳しい情報はこちらから

2021.04.16(金)無料ウェビナー:ポストコロナ時代のリスク管理−法改正を踏まえたD&O保険の見直し

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新型コロナウィルスの蔓延で保険事故が増え、企業のリスクマップも大きく変化しました。リスクに備えるため、適切な保険の付保が今まで以上に重要になっています。さらに、会社法令の改正により、D&O保険の購入や役員との補償契約締結について、取締役会での議論、事業報告での開示を適切なものとするよう、十分配慮する必要が出てきました。

特に、D&O保険の重要性は、株主代表訴訟において巨額の損害賠償を命じる裁判例が散見され、金融庁等から課せられる課徴金も高額のものが目立つ昨今、企業の大きな関心事となっています。「攻めの経営」にはリスクヘッジが必要であり、取締役の果断な意思決定を萎縮させないための仕組みは、成長を目指す企業にとって不可欠です。

しかし、D&O保険について、上限額や免責事項が合理的なものであるか、取締役会で討議する日本企業は、これまで決して多くなかったのではないでしょうか。それは保険商品の構造特徴、業界のリスク、他社とのベンチマークなど基礎知識が不十分であったからかもしれません。今後、事業報告による開示も見据えて、取締役はいかなる合理性の尺度を持って討議・決議をすれば良いのか、専門家からの解説、経験者からのアドバイスを伺う機会を用意しました。D&O保険の購入担当者様はもちろんのこと、ガバナンス委員会や取締役会事務局の方にも、さらにはD&O保険の中身を知らない、という取締役にこそ、ご参加いただきたいウェビナーです。

開催日時: 2021年4月16日(金曜日)15:30ー17:30 (2時間00分)

メトリカル:ポスト・コロナはエクイティファイナンスが増えるか?

新型コロナウイルス感染拡大に端を発した経営環境の激変により、業績が大きく落ち込んだ会社があります。大きく毀損した自己資本をエクイティファイナンスによって、財務体質を改善し業績の復元を計画する会社があります。大手航空会社は12月に先陣を切って増資を実行しました。今後もエクイティファイナンスを実施する会社が続くのか注目されます。

リーマンショック後の2009年には多くに上場会社がエクイティファイナンスを実施しました。その後も希薄化した株主価値が戻らず、株価もROEなどの利益率も長く低迷した会社も少なくなかったことが記憶に残っています。増資を実施した主な会社がROEを改善出来たのか2015年度まで検証した「2009年のエクィティファイナンスと資本コストを振り返って考える」を2017年4月6日に掲載しました。これらの会社が業績の改善に取り組み、自己株式買い戻しを行うなどROEを改善したのかを検証しました。当時は資本コストに関する意識が今よりも相当に低かったのではないかと考えられます。今回業績が大きく低迷した会社の多くがエクイティファイナンスの実施に踏み切るのか、またその後早期にROEの改善をしていけるか、資本コストに関する考え方が変わったのかに注目したいと思います。

下記の表はMetricalの調査対象約1,800社のエクイティファイナンスと自己株式消却とROE、ROA、トービンのQとの相関をご参考までにお示ししたものです。当然のことながら、ROE、ROAとエクイティファイナンスは相関がとても高くなっています。

Glass Lewis Issues Proxy Voting “Policy Guidelines” for Japan,…in Japanese

Glass Lewis has issued is policy guidelines for 2016 for the Japanese market, in both English and Japanese.  It is a statement of the times that Glass Lewis made a Japanese translation this year, as they have not done that in previous years. Against the backdrop of recent reform, the policy guidelines may be seen as a bit meek for case of kansayaku-style companies, although some of the provisions clearly reflect the fact that a Corporate Governance Code is now in effect. 

PB Analytics – Japanese Boards, Composition at FYE

Excerpt:   As of the last full year end for the 3,678 companies in the PacificData database, there were 4,267 Independent Directors or 10.6% of the total number of Directors. The total number of female Directors was just 966 or 2.4% of the total – well below even the 9.5% ratio of female members of Japan’s House of Representatives.