上場企業の取締役会がその責務を果たせるか否かは、構成メンバーのバックグラウンドや知識・経験の組み合わせで左右されるのだろう。もちろん、過去に執行サイドにいて問題の発生に貢献？した方が監査役になるのは論外だろうが。
取締役にせよ監査役にせよ法律や会計につきミニマムスタンダードは満たして、必要なら事務局やスタッフ、社外の専門家の誰に、何を聞けばいいか？くらいは分かっていないと就任したら危ないだろう（会社も本人も）。
某社の社外取締役に医療関係の専門家がいらっしゃるようだが、こうした専門家は、」顧問、アドバイザーをお願いした方が会社のためではなかろうか？
義務付けるか、ベストプラクティスとして位置づけるかは様々なようだが、アジア各国でも、取締役が持つべき知識や研修については何等かの取り組みが実施されているらしい。
参考までにＣＦＡ協会の資料を探してみた。http://www.cfasociety.org/japan/publications/CFA-DirProAsia-J.pdf
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